3つのスタディーズ

目指すキャリアに応じて
専門性を磨く3つの学び

思い描く未来や興味に応じて自在に組み合わせることができる、3つのスタディーズ(学びの分野)を用意。経営学部のカリキュラムを通じて、学生はグローバルな企業やローカルなコミュニティービジネス、国・地方自治体、学校や病院、NPOなど、規模や営利・非営利を問わず、多様な組織の中で活躍するための知識と能力を身に付けます。

3つのスタディーズが相互補完的な役割を果たし経営学を幅広く学び、グローバルとローカル(グローカル)な視点・多面的な視点を持ち活躍できる総合力の高い人材を目指します。

3つの学びを基盤に
“将来の自分”を自由にデザイン

3つの領域を総合的に学びつつ、
将来像に応じて柔軟に科目を選択。
『なりたい自分』に必要な学びを
自由に組み合わせることができます。

- ビジネス・デザイン・スタディーズ -
自らビジネスのシーンを切り開く

組織の運営に必要とされる中心的な授業科目がまとめられています。
経営学をはじめ、財務・会計やマーケティング、広報・広告、消費者行動、
統計、クラウド、AI、各種戦略論など多様な分野を網羅して、
経営に関する総合的な知識を持って、ビジネスをデザインする力を育てます。

  • 経営に関する幅広い学び。入門・基礎から実践・応用まで段階的に構成され、確実にステップアップできます。

  • ビジネス社会で必須の思考法を習得。ロジカルシンキングやデザインシンキングなど、論理的な思考法を少人数で実践的に習得します。

  • ベンチャーへの道も。企業への就職だけでなく、起業も含めた多様な将来キャリアに対応します。

ビジネス・デザイン・スタディーズ

化粧品やファッション、菓子や飲料など身近な商品事例を交えながら、マーケティング戦略や商品企画、広告・セールスプロモーションなどを幅広く学びます。将来、商品企画や広告宣伝、営業販売など、女性の視点や意見が求められる仕事や起業に役立つスキルを身につけます。

  • 経営戦略論
  • 財務会計論
  • マーケティング

美容、アパレル、食品メーカー、金融・保険、
教育、娯楽、情報通信サービスなど

- グローバル・マネジメント・スタディーズ -
海外ビジネスで活躍!

国際的なビジネスシーンで活躍できる学生を育てるために、
英語力や国際的な経営知識、国際感覚などを習得する
授業科目がまとめられています。本学アメリカ分校での授業科目や
提携するゴンザガ大学での授業科目もこのスタディーズです。
英語でビジネスする力を育てます。

  • アメリカ分校(MFWI)での短期留学。英語漬けの4ケ月間で一気に英語力をUPさせましょう。

    留学先のアメリカ分校

  • ゴンザガ大学の先生による授業。英語でビジネスを理解する力が身に着きます。

  • アメリカ分校を拠点にしたフィールドワーク。英語でのコミュニケーション力とグローバルな活動経験を養います。

グローバル・マネジメント・スタディーズ

グローバル経営論の授業では、世界的に成功している企業として、イケア、アマゾン、ZARA、レゴ、スターバックスなどの戦略について学び、欧米の成功企業に共通する強みと、その対比として日本企業の強みと弱みについて学びます。こうした学びは、将来の進路として企業を見るうえでも役に立ちます。

  • グローバル経営論
  • グローバル製品開発論
  • ブランド戦略論

日系企業の海外部門・海外現地法人、
外資系企業、旅行サービス業など

- パブリック・マネジメント・スタディーズ -
地方自治体やNPOでの課題解決!

地域の課題を解決する力を養成する授業科目がまとめられています。
地域に根差した企業経営や地方自治に関連する制度や施策、
地域の中小企業、非営利組織などについて学び、地域社会で活躍できる
力を理論的・実践的に養成します。また、国家公務員や地方公務員を
目指すための対策科目も充実しています。

  • 地域での産学連携や市民協働を学ぶ。地域社会で価値貢献できる力を養成います。

  • 幅広い視点の習得。環境問題や少子高齢化、地域格差、介護・福祉など、さまざまな社会の課題について考えます。

  • 公務員試験の対策が充実。筆記試験対策だけでなく、面接やグループディスカッションなど実践的な試験対策を徹底して行います。

パブリック・マネジメント・スタディーズ

国や自治体の公共政策は、個人では解決することが難しく、また広く誰にでもかかわる問題について、社会全体として解決すべきであるとの考えのもとに作成されます。授業では、具体的な公共政策を事例にして、法律と経済学の観点から理解を深めることで、社会の共通利益を考える力を養います。 

  • パブリックマネジメント
  • 地域産業論
  • 地域ブランド論

地方自治体(公務員)、
国内NPO(非営利組織)、
地域優良企業など

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